2012年10月、日本一のソープ街・吉原で衝撃的な事件が起こりました。
当時吉原で最大級の規模を誇っていた「オレンジグループ」が一斉摘発を受けたのです。
2年半で100億以上を稼ぎ、8店舗を展開してまさに飛ぶ鳥を落とす勢いだったオレンジグループの突然の摘発は、関係者に大きな驚きと疑問を与えました。
一体なぜ？あまりにも急で謎が多い出来事に、吉原のソープが全て摘発されてなくなるのではとの声さえ上がりました。
しかしその後徐々に、その舞台裏が明らかになっていきました。
オレンジグループが一斉摘発に遭った本当の理由―それに迫っていきます。
※参考記事
「今さら」感が強かった当初の売春防止法違反という摘発理由
事の発端は2012年10月27日。
日本最大のソープ街として知られる東京・吉原で営業していたオレンジグループ傘下のソープ店8店が、一斉摘発されたのです。
逮捕されたのはオレンジグループを経営する「サン・ワールドホールディング」社長をはじめ、社員や各店舗の店長など39人に及びました。
8店舗で640人を超えるソープ嬢が働いていた大人気グループの突然の逮捕劇に、吉原は騒然。
売春防止法違反（売春場所提供）容疑というのがその理由でしたが、これには大きな疑問と波紋が巻き起こりました。
なぜならこの売春防止法違反というのは「ソープ嬢が個室で客相手に売春するという事情を知っていながら、その場所を提供したことが違法に当たる」というもの。
これが違反ならオレンジグループに限らず、吉原はおろか日本全国のソープが「アウト」ということになってしまいます。
それまではソープランドに対し「客の男性と女性従業員がお互いに同意の上で行為に至るので売春ではない」と、警察は一貫して黙認してきました。
つまりこのオレンジグループの一斉摘発は、ソープランドという存在そのものを脅かすものとなったのです。
これは吉原の、さらには日本のソープが消滅することの序章なのか？同業関係者やソープ利用者に様々な憶測や不安の声が広がりました。
それと同時に自然と浮かび上がってくる謎―なぜ130以上のソープがある吉原で、オレンジグループだけが突然のガサ入れに遭ったのでしょうか？
※参考記事：風俗嬢と出会い系などの売春婦との違いとメリット・デメリット
価格破壊を起こし目立つ存在だったオレンジグループ
当時のオレンジグループは、吉原で最も勢いのあるソープ店グループでした。
それまでは利用料金が総額約8万円の高級店、3万～4万円の中級店、そして約2万円の格安店というのが、吉原のソープの相場。
そこに1万円台前半の激安店として仕掛けてきたのがオレンジグループの8店でした。
早朝割引などそれまでになかったサービスを行ない、各店には朝から行列ができることもしばしば。
それはまさに価格破壊とも言えるインパクトで、瞬く間に吉原の客の流れを変えました。
元々価格帯や客層が大きく異なる高級店ではさほど影響がなかったものの、中級店や格安店には客が激減して営業不振に陥るお店も。
元々吉原は江戸時代から続く風俗街としての歴史を持ち、保守的な地です。
さらにデリヘルなど他の風俗と異なり、風営法によりソープは新店舗出店が実質不可能な状態。
そのような競争が少ない穏やかな吉原のソープ街で価格破壊をもたらしたオレンジグループが、目立たないわけがありません。
そのためこの一大逮捕劇は、同業他社からの密告が招いたとの見方が大多数を占めていました。
調査によると、オレンジグループの8店は風営法の禁止地域が指定される前から営業していたため、営業する権利は有していました。
ところが2009年5月から「オレンジグループ」の名でサン・ワールドホールディング社が店の経営を一括管理するようになったにもかかわらず、風営法上の届け出をしていませんでした。
これが風営法違反（無届け営業）に当たるとしたのが、目を付けられるきっかけだったようです。
しかし、この事件はこれで完結ではなく、さらなる裏があったのです。
黒幕逮捕で全ての謎が明らかに
一斉摘発が行なわれてから2か月以上が経過した2013年1月、ある人物が警視庁によって組織犯罪処罰法違反の疑いで逮捕されました。
それは韓国籍の信用組合愛知商銀元理事長とその長女などの3人。
警察の捜査によると、容疑者の元理事長は2012年8月～10月にかけてサン・ワールドホールディングが経営する吉原のソープ店オレンジグループの売上金約750万円を、「家賃」名目で受け取っていた疑いとのこと。
長女も同様に同年10月、吉原の別のソープ7店分の売上金およそ1400万円を受け取った容疑での逮捕でした。
捜査関係者によると容疑者の元理事長は、長女や妻名義で設立した会社に愛知商銀から約9億5000万円の融資を受けさせました。
そして風営法により権利の売買が禁じられているのにもかかわらず、ソープランドを違法に買収して実質経営していたというのです。
実はこの逮捕された元理事長には、パチンコ店の経営で大儲けをしていたという過去がありました。
一パチンコ店員から独立開業し、中部地方で急速に発展させることに成功。
2009年12月期の売上高は1770億円にも上りました。
この実績が認められ、愛知商銀の理事に就き、その後理事長に至ったという訳です。
ちなみにこのパチンコ店経営時代、2000年から2004年12月期までの4年間で約2億3700万円の法人所得の申告漏れを指摘されていたこともありました。
いずれにせよこの元理事長が金儲けで巨額の富を築き、名古屋を中心に非常に名の知られた存在であったことは間違いないでしょう。
そのような背景から、警察が目を付けていたのも当然と言えるかもしれません。
この黒幕が逮捕されたことにより、ようやくオレンジグループ一斉摘発事件は終息を迎えたのです。
オレンジグループ社長の兄が激安店を継続
謎は全て明らかになったものの、オレンジグループの摘発及びその後の営業停止により激安店の消滅は免れないだろうと思われていました。
ところがその後、意外な展開が待っていました。
オレンジグループ社長の実の兄が新たに激安店を経営することになたのです。
早朝は50分で総額1万1千円からというオレンジグループ同様の抜群のコストパフォーマンスに、再び吉原は活気を取り戻しました。
元オレンジグループのソープ嬢もそのままこの系列店で働くケースが多かったため、顧客が流れずにそのまま残った形です。
ライバル店からすればまた競争が激しくなってしまった訳ですが、オレンジグループの摘発後は吉原全体が静かになっていたのも事実。
少なくとも激安店の存在が、吉原に新しい風を吹き込むことに貢献していることは間違いないと言えるでしょう。
現在でも吉原には最高級店から激安店まで、価格帯もサービスもバラエティに富んだソープが軒を連ねています。
まとめ
日本最大のソープ街の大人気ソープ店で起きた一斉摘発は、大きな混乱と疑問を巻き起こしました。
ソープの終焉さえも噂されましたが、結局裏で動いていた不正なやり取りが原因だったため、その心配は杞憂に終わりました。
過去にも何度かソープの摘発は起きており、その度にソープの存続が危惧されたものです。
デリヘル、イメクラ、ピンサロなどあらゆる風俗がありますが、法律上原則的に新規開業できないというソープは特殊な存在。
だからこそオレンジグループの摘発が他のソープをも連鎖的に巻き込むような騒動にならなかったことは、多くの関係者や利用客を安堵させました。
そして今日も吉原では、朝から深夜まで多くの男女がひっそりと行き交っています。
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