２０１５年１月、当時の激安風俗チェーンの有名どころのひとつであったサンキューグループというお店で、警察の一斉摘発があったようです。
スポーツ紙や風俗ニュース関連ページなどが一斉に事件を発信しましたが、今では一部のブログや週刊誌系のページを除いて、詳細情報の手掛かりが少なくなっているため、もはや「都市伝説のひとつ」ともいえる摘発事件なのですが、風俗業界に対して、話題性を含めて、かなり大きな衝撃を与えたことは事実のようです。
事件の背景には、さまざまな事情が見え隠れするのですが、その後事件はどのように推移していったのでしょうか。
風俗店摘発の理由
関係者やお客さんの密告
そもそも風俗店は、「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律（通称「風営法」）」によって細かく規制されており、一見非常に厳密に管理されているように見えますが、ソープにおける「自由恋愛」然り、キャバクラとガールズバーの微妙な違い然り
（男性の横について接客＝接待するキャバクラと、カウンター越しに対面で接客するガールズバーでは、適用される風営法が違ったりするのです）
ジャンル違いなところでは、パチンコ店や雀荘などの解釈然り、もとよりグレーゾーンとも受け取れるようなところも多々あって、そのあたり、摘発の可能性やリスクは、常に「なきにしもあらず」、というところでした。
一説によるとガサ入れは、従業員またはお客さんといった「関係者」の告発、密告によるもの、ともいわれています。
今回取り上げているサンキューグループは、いわゆるヘルスのジャンルであったようなのですが、風営法の観点以外にも、警察にマークされるような事情を複数抱えていたようです。
パネマジが原因？
お客さんが垂れ込んだ、とされている根拠として、「このお店のパネマジが度を超えていた」、というものがあります。
もとから激安店として、大変安い価格設定で人気を博していたサンキューグループなのですが（ホテルではなくレンタルームを使うことが多かったことも、低価格に拍車をかけていたようです）
在籍する風俗嬢の見た目が、ネット上の写真と大きく違っているという、俗に言う「パネマジ（パネルマジックの略語）」の確率が非常に高かった、といわれています。
「度を越したパネマジに怒ったお客さんが、警察に垂れ込んだ」、またそういった人がひとりやふたりではなく、大勢現れてしまった、というのも、あながち全否定できるものでもなさそうです。
本番をおこなっていた疑いも
さらにこのお店では、「本番も辞さず（オプションとして存在していた、という話もあります）」といったサービスが横行していたという情報もあり、このあたりは、警察からしてみれば、よっぽどでないと目をつぶり続けることが難しかったことが推察されます。
本番による摘発説も、ありえない話ではありません。
さすがに売春行為は、見過ごされるものではなかったのではないか、とも考えられます。
まだまだ残る謎
２１都道府県におよぶ全国的な風俗チェーンであったうえに、風俗店としては一般的に珍しいとされるフランチャイズ制を採用していたというサンキューチェーンは、年間４億円程度の売り上げを誇っていた、といいます。
しかし、前述のパネマジによる苦情が相次いだり、売春とみられても仕方がないようなサービスをおこなっていたり、といった「摘発に至る要素」はたくさん抱えていた、ということです。
それにしても、星の数ほどもある風俗店の中で、サンキューチェーンが実際にあげられて、結構な頻度でニュースにも取り上げられていたことは、非常に例外的な事件でもあった、と思われます。
逮捕容疑が「売春防止法」であったことや、サンキューグループが掲げていたとされる「適正マーク」の存在（ステッカーの見た目も、まるで国か警察が発行したかのようなものだったようです）も、この摘発劇が一種の「見せしめ」であった可能性をにおわせています。
風俗業界への影響はいかに？
「本番テロ」を恐れる同業者
これも「都市伝説」の域を出ないような情報ではあるものの、一部でまことしやかに伝えられていたのが「本番テロ」というキーワードです。
これは、摘発後に一斉に退店した元在籍嬢が、他店または単独で（ヘルスではあるものの、オプションでおこなっていたとされる）本番行為を許容するような営業スタイルを、お店に内緒でおこなおうとしていた、または実際におこなっていたとの情報もあります。
これを業界では「本番テロ」と呼んで、特にきちんと風営法に則って営業している「優良店」の経営者たちは、非常におそれていた、とのことです。
こういった傾向の背景には、企業を推奨している現政府の意向や、大手企業が次々と倒産したり、以前では考えられないような不祥事が相次いだり、もっといえば、老人が増えて結婚が減少し、少子高齢化がさらに進んでいる、といった世相も少なからず影響している、といえそうです。
風営法上の裏事情
ここで問題視される「売春」について、もう少し解説すれば、ソープのような「合法的な本番サービス」は、新たに風営法に基づく認可を受けることが、近年は非常に困難なのだそうです。
このため、古くからある店がリニューアルするなど、一部の例外を除くと、法律に沿った新店開設のハードルが非常に高いため、「ソープ以外の風俗店の認可」を受けて、本番オプションをつけるようなケースも多々あるようで、このあたりが、警察と風俗業者のと「いたちごっこ」の根本原因となっているふしもあります。
昨今の大手の裏稼業の業界の分裂やマフィア化も、少なからず影響しているのかもしれません。
規制強化の一途をたどっている風俗業
古くは１９４８年の「風俗営業取締法」に端を発し、パチンコ店やビリヤード店などもその影響下に追加しながら改正・締め付け強化を繰り返し（そのあいだに「トルコ」から「ソープ」への改称もありました）
１９９０年代末期には、インターネット上のアダルト系動画をも届け出対象とするなど、風営法は、強化と拡大の一途をたどっています。
その一方で、デリバリーヘルス(通称「デリヘル」)の認可ができるようになったり、旧キャバレーやキャバクラ、ホスト店などが統合されたり、「日の出」というあいまいな時間縛りも「午前６時」に改正されたりと、解釈の隙間となりうるようなところも、依然存在しているのが現状です。
まとめ
サンキューグループの一斉摘発事件は、当時の風俗業界に、波紋と衝撃を与えただけではなく、グレーゾーンの解釈の拡大や、その後の本番風俗の地下潜行を進めるなど、その後の風俗業界の在り方に、多大な影響を与えたのではないか、と思われます。
世の中から性風俗がなくならない限り、もっといえば、性別としての「男と女」というものが消滅でもしない限りは、風営法の改正や規制強化は継続するでしょうし、抜け道を使った新たな風俗業も、今後ますます登場してくることでしょう。
最後にサンキューグループの現在ですが、今も（実態が摘発当時のものと同一かどうかは別として）激安風俗の大手ブランドとしての価値は健在で、昔ながらの「駅前ヘルス」という呼称をかかげて、昭和的でどこかノスタルジックな雰囲気を漂わせつつ、根強い人気を誇り続けているようです。
このチェーンのしぶとさを感じるとともに、風俗業の持続可能性を感じずにはいられません。
コメント