2014年4月に消費税はそれまでの5％から8％へ増税されました。
その影響は各所で見られましたが、風俗においても客入りなどに変化が表れました。
ここでは、消費税8％の風俗業界や風俗嬢に対する影響を紹介すると共に、将来予定されている更なる税率変更が風俗業界に与える効果について分析したいと思います。
消費税増税時の風俗業界の反応
2014年4月に消費税が増税された際、風俗店ではサービス料金を値上げするか、据え置くかの選択を迫られました。
値上げした場合には客足が遠のく可能性があり、据え置いた場合には増税分の金額をお店や風俗嬢が負担する必要が生じます。
どちらを選択するにしてもお店の収益性は悪化するため、お店は苦渋の決断を強いられることになったのです。
風俗でも消費税は課税される
一般に消費税と言えば、物品を購入した際に課税されるものというイメージが強くあります。
しかし、ホテルに宿泊したり、タクシーを利用したりしても消費税は課税されます。
サービスを利用する際にも消費税は課されるものなので、風俗でも消費税は課税されるのが原則です。
ただ、風俗店では消費税をサービス料と別に表示して請求することは少なく、多くのお店で内税方式となっています。
そのため、男性の中には風俗店のサービス料に消費税が含まれていることに気づいていない人も存在しています。
増税時に風俗店は、料金の値上げか据え置きかの選択を迫られた
2014年4月に税率が消費税8％に変更された際、多くの産業で商品価格やサービス料金の値上げをするか、据え置きするかの選択を迫られました。
それと同じことが風俗店でも起こりました。
増税分をサービス料金に転嫁すれば、客離れを招く可能性が生じます。
特に、風俗ではサービス料が高額なので3％分の増税だけでも1000円、2000円の値上げとなってしまいます。
しかしその一方で料金を据え置いた場合には、お店が増税分の金額を負担する必要が生じ、収益性が悪化します。
どちらを選択しても、お店や女性、男性客のメリットになるわけではなく、その選択は難しいものだったのです。
お店のグレードによって対応の仕方は異なった
この料金を値上げするか据え置くかの対応は、お店のグレードによって判断が分かれました。
指名客が多い高級店では値上げに踏み切った場合が多かったのに対し、フリー客が多い格安店、大衆店では料金が据え置かれたのです。
指名客が多いお店では女性を基準に男性がお店を選択します。
料金を支払わなければ特定の女性と遊べないため、値上げしたところでお客が逃げる危険性が少なく、値上げが可能でした。
しかし、サービス料金を基準に男性がお店を選択することの多い格安店、大衆店では値上げしてしまうと男性客がお店を変えてしまう可能性がありました。
大衆店や格安店での値上げは難しかったのです。
料金を据え置いたお店の中には、女性に負担を強いたところも
増税時に料金を据え置いたお店の対応は2つに分かれました。
増税分の負担をお店がかぶったところと、女性のバックを引き下げたり雑費を高くしたりすることで女性に負担を求め、女性の手取りが下げられたところに分かれたのです。
増税の負担をお店がかぶったところは良心的なお店と言えます。
ただ、お店の営業が厳しく、どのように経営努力をしても負担を賄いきれないお店では、女性に負担を求める場合がありました。
実際、ある大衆ソープでは女性へのバックが引き下げられました。
70分で500円、120分で2000円もバックが下げられた例が確認されています。
さらに、雑費が変更された場合もあり、それまで1日あたりの雑費に上限が設定されていたものが撤廃され、1本につき追加で1000円徴収されるようになったという例もありました。
ただ、全体として消費税の負担を女性に求めたお店はごく少数に留まっています。
というのも、風俗の世界では女性の移り変わりが激しく、女性の取り合いで競争している面もあるため、女性の待遇を悪化させることはできなかったのです。
消費税率変更時の風俗業界における影響
消費税率が変更された2014年4月には風俗業界も大きな影響を受けました。
皮肉なことに、値上げしたお店だけではなく、料金を据え置いたお店の客入りも悪くなったのです。
そもそも、4月は年度始めで客入りの悪い時期です。
さらに、税率変更を知った男性客の多くは3月中に風俗店を利用していました。
その結果、2014年3月の客入りは好調だったもののその反動が4月に表れ、客離れを招いてしまったのです。
ただ、この増税の影響はゴールデンウィーク頃には解消され、客足も元通りの水準まで回復しました。
風俗業界は厳しい時代を迎える可能性も
消費税の更なる増税は既に予告されています。
増税される度に、2014年4月のような騒動が繰り返されると予想されます。
また、若い男性の数は減少しており風俗業界は大変な時代を迎える可能性もあります。
だからと言って性産業が滅びるわけではありません。
風俗の仕事は確実に残ります。
自分ができることに注意を傾けたほうが稼ぎに繋がるため、消費税について一喜一憂する必要はありません。
消費税の増税は続く
2018年現在、日本の消費税率は8％ですが、2019年10月には10％への引き上げが決定しています。
これは、東日本大震災級のような大規模な自然災害やリーマンショック級の世界不況が訪れない限り実施されるよう決定しており、消費税は10％の時代を迎えます。
さらに、それでも消費税率は十分ではありません。
欧州の先進諸国の消費税率は20％前後の場合が多く、高齢化が進む日本でも社会保障費を捻出するため更なる消費増税の必要性が指摘されています。
消費税率の変更はあらゆるサービス業に打撃を与えますが、1本あたりのサービス単価が高い風俗では消費増税の影響を直撃で受けます。
税率が変更されるたびに、2014年4月のような騒動が発生することが予想されるのです。
風俗業界は大変な時代を迎える可能性も
さらに、税金以外にも風俗業界にとって悪い兆しがあります。
そもそも日本では少子高齢化が進行し、若い男性の数が減っています。
その一方で、熟女系デリヘルの増加など、以前にも増して中年女性が風俗業界に残る傾向も強まっており、風俗嬢の総数は増加傾向にあります。
増税のあるなしに関わらず、女性の供給過剰で風俗業界の競争が熾烈化する可能性もあるのです。
女性間の競争が激しくなれば、稼げる女性と稼げない女性の差が出てくることになります。
風俗業界は近い将来、大変な時代を迎える可能性もあります。
風俗で働いているのに思うように稼げない女性が沢山あらわれる可能性もあるのです。
それでも風俗業は滅びない
風俗業界の未来が厳しくなると言っても、風俗業が滅びるわけではありません。
人類最古の職業が売春だと言われるように、男性が存在し、性欲が存続する限り風俗のニーズは存在し続けます。
さらに、日本で進行している若者の晩婚化や結婚しない男性の増加は、風俗の潜在的なニーズを拡大させる可能性もあります。
日本の将来に対して個人レベルで一喜一憂したところで状況を変えることはできません。
日本の将来や税金について想いを馳せるよりも、美容に力を入れたり、男性客に尽くす方法を考えたりしたほうが稼ぎに繋がります
風俗で働くのであれば、自分ができる範囲内の事柄について考えたほうが経済的なのです。
まとめ
2014年4月に実施された消費税8％への税率変更は、風俗業にも大きな影響を与えました。
増税時には多くのお店で客入りが悪くなり、一部のお店では女性へのバックが下げられたり雑費が高くなったりしたことで、女性の手取りにも悪影響を及ぼしたのです。
今後も消費税の増税は予定されています。
たしかに消費税が増税されれば客入りが悪くなる可能性があります。
しかし、風俗業がそれで滅びるわけではありません。
風俗で稼いでいける女性は存在し続けるため、税金について一喜一憂する必要はないのです。
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