世の中にあるたくさんの職業の中で、「水商売」と呼ばれる領域は、非常にたくさん存在しています。
水商売は、どちらかというと、職業のジャンルというよりも、「水もの」、つまり「事前に確実に利益や報酬を計算できることができない仕事」全般を指している、との見方が一般的です。
にもかかわらず、キャバクラやスナック、パブなどの客の中には、「水商売は底辺だ」、との持論を展開するような人が、後を絶ちません。
なぜそのように考える人がいるのでしょう。
また、その人たちが「底辺だ」と考えているところに、実際に遊びにきている本人は、底辺ではないのでしょうか。
ここでは、当欄の見解を交えながら、そのあたりの事情を考えてみましょう。
水商売の定義とは？
人気や嗜好に依存する商売全般を指している
ここで問題になっている、「水商売」という言葉のそもそもの意味を考えてみると、先にお話ししたとおり、「先の見通しが立ちにくく、世間や個人の人気や嗜好に大きく依存した結果、収入が不安定になる業種や職業」、ということになります。
ということは、水商売とは、特にキャバクラやスナックなどの、お酒を飲んだり女性が男性にサービスをするところ（ホストクラブなどでは、男性が女性を接待するのですが、こちらも「水商売」と呼ばれており、
どちらかというと「お酒を扱う」なおかつ「異性による接待」というところで、「水」というキーワードが使われています）に限った話ではなく、芸能界で働く芸能人や芸人、プロスポーツ選手、町の商店街のお店の店主、日雇い労働者、農業や漁業の従事者、
ひいては、「いつ潰れるかわからない、昨今の企業（超有名な大企業も含まれます）に勤める、いわゆる会社員」をも、「水商売」の定義は含んでいる、と考えられます。
なぜ会社員は水商売に含まれない？
それではなぜ（一般的には）会社員が水商売に含まれていない、または含まれていないと考える人が多いのか、その理由を考えてみましょう。
数が多いからでしょうか。
ちょっと古いデータなのですが、２０１３年頃の日本の人口はおよそ１億２千万人、そのうちいわゆる「働いている人」の人口はおよそ６千人余り、驚くべきことに、そのうちの８割以上の５千５百万人程度が、一般的にいうところの「雇用者（＝雇われている人のこと。雇っている人＝雇主と呼ばれます）」である、というのです。
近年は、自営業者が増加傾向にある、といわれていますが、大勢をひっくり返すほどには、まったく至っていません。
日本において「水商売」という言葉が、お酒や接待に関係している職業に向けられがちなのは、職業の人数比率、つまり「雇用者は自分のことを水商売に従事している人間だとは思っていない」、ということにほかなりません。
なんともおかしな状況です。
日本独特かもしれない「安定幻想」
かつて日本は、「雇用されてさえいれば、一生安定を享受することができる」との錯覚（日本の国策や、プロパガンダといっても過言ではないような浸透度です）に支配されていました。
今でこそ、かつてよりもいくらか多い人数の方々が、「会社員は搾取されるだけだから、今すぐやめよう」などと主張して、自己啓発本などを書いていることが多くなっていますが、まだまだ日本では「終身雇用幻想（一度勤めれば、公務員のように一生安泰になる）」、と信じている人が少なくありません。
しかし、郵政民営化に見られるとおり、世界的なグローバル化に伴い、公務員削減、民営化という大きな流れは、まったくもって衰える気配がありません。
そもそも「公務員は超安泰」、という考え方自体が、崩れてきているのです。
つきつめると、日本における職業で、「絶対に水商売ではない仕事は存在しない」、とも言い切れそうです。
欧米、そのなかでもアメリカやイギリスにおいては、「安定幻想」は少なくとも日本よりは少数派（これは、国の栄華盛衰の歴史を、国民がきちんと理解していることや、文化的な土壌の違いが関係している、と思われます）で、自営やソーホーによる働き方は、日本よりずっと市民権を得ています。
「水商売は底辺だ」という人の心理
自分も水商売なのに「水商売は底辺」という人達
今や「水商売ではない」職業など、少なくとも日本には存在しない（しいてあげるならば、かの国の王室や王家など、代々続く「身分」が、「水商売ではない」といえそうですが、それにしたって戦国時代的なものを経由すると、安泰とは言い切れません）にもかかわらず、「水商売は底辺だ」などと、他人事のように他人に向かって言い放つ人達は、先ほどお話ししたような「日本における多数派であり、自分自身は水商売とは（心の底から）思っていない」人達なのです。
なので、お酒を扱ったり、異性(ゲイバーやレスビアンバーの場合は同性ですが）を接待するという、自分が従事している業種とは若干異なる職業の従事者に対して、「自分とは違う」、と言っているにすぎません。
こうなってくると、偏見を通り越して、子供のわがままや、無知が故の幼稚な言説、もう少し言えば、オタクやニートといったキーワードによって彷彿されるようなイメージと、かなり重なってきます。
言ってみれば世間知らずといいますか、「自分のことをよく知らない人達」なのではないでしょうか（オタクは自分のことをよく知っていそうなので、ちょっと違うかもしれません）。
客としての利用価値はある
とはいえ、そういった世間知らずの人達も、毎日をそれなりに暮らしているわけですし、実際にお金を支払ってキャバクラやスナックなどに来ている、場合によっては３日とおかずに通っている、おまけに指名までかけているかもしれない状況ですので、働き手の「お水嬢」からすれば、お客さんであり、大事な「金づる」でもあるわけです。
このあたりの感覚は、一般企業における営業活動でも然りで、「提供者とお客の立場」は時に入れ替わることはあるけれど、互いに「持ちつ持たれつ」で、社会全体でいえば、その場その場の役割を遂行しているにすぎないのです。
このように考えれば、いわゆる「アホな客」も、あながち完全に役に立たないわけではない、ということが、おわかりかと思います。
国家のイメージ戦略
もう少しいえば、日本という国の国家戦略、教育、文化など、日本の「イメージ戦略」が、国民のほとんどに対して、奏功している結果かもしれません。
よくよく考えてみれば、小さい子供までが「安定を目指して公務員になりたい」などと言っている（または大人に言わされている）国は、あまり健全な国といいますか、健全な文化であるとは言い難いものがあります。
そういった中での「水商売は底辺」発言ですから、ほとんどガン無視で問題ないのではないか、といえそうです。
まとめ
このように、水商売という職業のジャンルを限定し、なおかつ自分が従事する仕事とは区別したうえ、「水商売は底辺だ」などと語る人の人数が多いのは、国の教育や文化、大げさに言えばかつての日本の国家戦略の賜物であり、現代のグローバル社会には、あまりなじまない考え方である、といえそうです。
わざわざ自分が定義する「水商売」にやってきて、「底辺だ」などといいながらお金を払う人達は、それほど深く考えているとも思えませんので、
キャバクラやスナック、パブなどの働き手は、そういった連中を「日々の糧を作る肥料である」くらいに捉えて、「はいはい、わかりました」というノリで、子供をあやすかのようにやり過ごしてしまって、稼ぐことにしっかり集中するのが良さそうですね。
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